アルコールに関連した健康・社会問題の多くは、この多量飲酒者が引き起こしており、その削減はわが国の保健上の大きな課題となっています。
多量飲酒のなかでも、特に飲酒量が多く、多くの問題が一人に集積した状態がアルコール依存症です。アルコール依存症の診断には、ＷＨＯによる「ＩＣＤ‐10診断ガイドライン」が用いられます。
(1)激しい飲酒渇望 (2)飲酒コントロールの喪失 (3)離脱症状の存在 (4)耐性の証拠 (5)飲酒中心の生活 (6)問題が起きていることを知っているにもかかわらず飲酒の6項目のうち、3項目以上が過去12か月間に同時に1か月以上続くか、繰り返し起きた場合に、アルコール依存症と診断されます。
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離脱症状とは、アルコールが切れてきたときに出る、手の震え、発汗、不眠等の症状です。また、耐性とは、酒に強くなり、そのために以前より大量に飲酒することです。
わが国の多量飲酒者やアルコール依存症患者について、2003年に筆者らが実施した全国成人に対する実態調査によると、飲酒日に60ｇ以上飲酒していた者は860万人、アルコール依存症の疑いのある者は440万人、治療の必要な同依存症患者は80万人いると推計されています。
ところで、人々をアルコール依存症に駆り立てる要因は何でしょうか。まず、遺伝を考える必要があり、アルコール依存症のリスクの半分はこの要因で説明されるといわれています。飲酒後に顔が赤くなるのは遺伝によるものですが、この場合は逆にアルコール依� ��症になりづらいことがわかっています。
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性格では、多動性、新規追求性、反社会性などが、精神的にはうつ病や過食症などが、アルコール依存症のリスクを高めているようです。最近、定年退職後の余暇をお酒でつぶして依存症になる人も多く、今後が憂慮されています。
アルコール依存症の治療目標は、生涯断酒の継続です。なぜなら、何年断酒を続けても、ひとたび飲み始めれば速やかにコントロールを逸した状態に戻るためです。通常、アルコール依存症患者は病的にみずからの飲酒問題を隠す傾向(否認)があるため、この傾向をうまく処理することが治療の成否を分けます。
アルコールの解毒治療、否認の処理、アフターケアなどを踏まえ、治療は専門医療機関で行 われるのがよいでしょう。専門医療機関に関する情報は、都道府県・政令市の精神保健福祉センターあるいは地域の保健所が提供しています。
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【参考文献】
樋口進(編)健康日本21推進のための「アルコール保健指導マニュアル」社会保険研究所 東京2003
【Point】保健指導等に携わる人は
最近、多量飲酒レベルの人に対しては、簡易介入が推奨されています。簡易介入とは、短時間のカウンセリングのことで、対象者の飲酒状況の評価、飲酒の目標設定、実行方法の検討、実施状況の確認のプロセスを、対象者と相談しながら進めていきます。
通常、目標は断酒でなく減酒で、確認のために日記をつけてもらうこともあります。カウンセリングは対象者にやる気を起こさせるようにし、１〜２か月空けて複数回行います。この手法は保健師、看護師等も実施可能で、かつ一定の効果が期待できます。
樋口進(国立病院機構久里浜アルコール症センター副院長)
【健康づくり 2009年12月号】
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